Category: 運航支援システム
新来島サノヤス造船様建造の就航船においてIoS-OPをフル活用 ～造船所から就航中の船舶の性能モニタリングを可能に～
英文記事はこちらよりご覧いただけます。 以下、株式会社シップデータセンター（ShipDC）のプレスリリースを引用しています。 株式会社新来島サノヤス造船様建造の就航船(以下、本船)において、IoS-OP*1がフル活用されています。 本船の運航データは、古野電気株式会社の”FURUNO Open Platform”（FOP）*2を通じ、船内収集およびIoS-OPのデータセンターへ陸上送信された後、NAPA Ltd.の”Fleet Intelligence”*3により解析されます。解析されたデータはIoS-OPの共通ルールに基づき、新来島サノヤス造船様へ共有されており、船主のみならず造船所から就航中の船舶の性能モニタリングが可能となっています。本船は新造船として、運航データの収集・流通・活用基盤たるIoS-OPの全ての要素が組み込まれた初の船舶となります。 本船には新来島サノヤス造船様が開発した省エネ付加物が搭載されており、IoS-OPにより、これらの機能の実運航上での効果のモニタリングなども関係者間で可能となることから、更なる最適化に繋がることが期待されています。 ShipDCは引き続きIoS-OPを核とした海事産業におけるデータの収集・流通・活用の基盤提供をステークホルダーと共に推進し、データの活用による船舶の安全、環境への貢献、経済合理性を追求してまいります。 以上 *1 Internet of Ships Open Platform。船舶の運航データについて、船社などデータ提供者の利益を損なわずに関係者間で共有し、造船所、メーカー等へのデータ利用権や各種サービスへの提供を可能とするための共通基盤。 *2 古野電気が提供する船陸間データ収集プラットフォームサービスの総称。本件ではFOPユニットを本船に搭載し、VDRから航海系データを、データロガーから機関系のデータをそれぞれ収集しShipDCへ送信している。 *3 パフォーマンスモニタリング、レポート機能、性能解析、航路最適化システムを有したNAPA社提供のクラウドサービス。 添付資料：IoS-OPにおける各社の役割 本件に関するお問い合わせ先 : Napa Japan 株式会社 TEL: 078-325-2160 / E-MAIL: japan@napa.fi 弊社公式SNS(Linked in)でも紹介される予定ですので、ぜひご覧ください。
Read Article4月 27, 2021
ECAを回避することが必ずしも利益につながらない理由
by Claus Stigler, Product Owner of NAPA Voyage Optimization, NAPA Shipping Solutions Why dodging ECAs doesn’t always pay off – NAPA（以下、和訳） 排出規制地域（ECA）は、MARPOL規則で規定されているように、船舶に対して厳しい排出規制を設けている海域です。バルト海、北海、イギリス海峡、北米ECA、米国カリブ海、ハワイ諸島、中国など、世界中の多くの沿岸海域にECAがあります。 このMARPOL規則によりECA内を運航する際に、排気ガス洗浄装置であるスクラバーを設置するか、低硫黄燃料タイプに変更する必要があります。低硫黄燃料タイプはECAの外部で許可されている重硫黄燃料タイプに比べて高価であるため、船舶は2種類の燃料を搭載し、ECAに出入りするときに燃料を交互に使用する傾向があります。 船がECA内の距離を最短にする傾向にあることをデータで明らかに ECAに関して船舶が通常どのように運航しているのかを知るために、私たちは過去1年間の中央ヨーロッパとアメリカ東海岸を結ぶ大西洋横断のタンカー船の航海情報を調査しました。(NAPA Development Coach) Kimmo Laaksonenは、以前にブログで運航の最適化によってMRタンカーがどれだけ燃料を節約できるかという観点から言及しました。 その結果、大西洋を横断する航海では、平均15.9%の燃料費節約の可能性があることがわかりました。私たちがどのようにデータを使用しているのか、ご興味のある方は、このような最適化の調査を実施する背景についての詳細を、以前のブログ記事よりご覧いただけます。 今回、私はこれらの船舶のECAに関する運航パターンを見てみました。このBaltic Exchange ルートでは、航路の両端にECAがあります。これらの47隻のタンカーの運航を見ると、排出規制区域への出入り口が明確に繰り返され、船舶はECAで運航をする距離を最小化する傾向がわかりました。 © Kepler, © Mapbox, © OpenStreetMap 運航ルートはECA内の距離を最小化する傾向を示していますが、最も費用対効果の高いルートはさまざまです。 これは、ECA内を運航する距離を最小化することが船舶間で一般的であることを示唆しています。この最適化ロジックは、より高価な燃料タイプの使用を最小限に抑えることでコストを節約することを目的としています。しかし、同時に総運航距離が長くなる可能性がある場合、この方法はコスト削減のモデルとなるのでしょうか？ ECA距離を最短にしても、必ずしも節約効果があるとは限らない 出航時と同じ出発時刻、到着時刻、天気予報を用いて、これらの航海を適化したところ、天候に左右される航路の方が、ECAへの出入りの際の変動幅が大きいことがわかりました。この最適化では、ECAの内外で異なる燃料の種類と、それらの燃料のコストの違いを考慮します。そして、最も費用対効果の高いルートを算出します。今回の研究では、ECA内では30％高い燃料の価格差を使用しました。 運航した船とウェザールーティングの代案を比較した結果、燃料の種類による価格差は、純粋にECA内での運航距離を短くする要因にはならないことがわかりました。それどころか、ウェザールーティングを行った場合、ECA内での運航距離がより長くなり、それでも平均15.9％の燃料費を節約することができました。さらに、最適化された航路では、BF5以上の荒天時の時間が平均9.8％短縮され、運航の安全性が向上します。 繰り返しにはなりますが、燃料の価格はそれぞれ異なり、さらに天候も異なります。 したがって、ECA距離を最小化することに必ずしもこだわらず、現在の燃料価格と現在の天気予報に基づいて、各航海を個別に決定する方がよいでしょう。 This blog post was originally published on LinkedIn on April 12, 2021. […]
Read Article4月 27, 2021
NAPA、インマルサット社IoTサービスプロバイダー第一号として認定(英文)
Analytics service integrated into Fleet Data, allowing ship owners and managers to collect, transfer and analyse fuel optimization data in real-time 24 April 2019, Inmarsat and NAPA, the leading provider of maritime software, services and data analysis, have signed an agreement to enable ship owners and ship managers to access and analyse real-time onboard data more […]
Read Article4月 22, 2021
NAPA 低炭素技術開発プロジェクトClean Propulsion technology project(CPT)へ参画（英文）
The consortium brings together leading academic bodies and industry experts to bolster Finland’s leadership in developing low-carbon technologies for shipping and off-road transport Helsinki, Finland – 8 April 2021 NAPA, the leading maritime software, services and data analysis provider has announced its participation in the Clean Propulsion Technologies project (CPT), a consortium led by the […]
Read Article4月 9, 2021
NAPA、商船三井、日本海事協会 三社合同による航海リスク監視システムの共同開発に合意
NAPA、商船三井、日本海事協会 三社合同による航海リスク監視システムの共同開発に合意 ヘルシンキおよび東京 – 2021年3月25日– 船舶の設計・運航支援のシステム開発を行うNAPA Ltd(ナパ、社長：ミッコ・クオサ、本社：フィンランド ヘルシンキ、以下「NAPA」)は、一般財団法人日本海事協会(会長：坂下広朗、本部：東京都千代田区、以下「ClassNK」)および株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）と共同で開発した座礁リスク監視システムについて、座礁リスクの低減とモニタリングに寄与する有益な知見を与えることが確認され、実証試験が成功したことを受けて、包括的な航海リスク監視システムの共同開発を行うことに合意しました。 座礁リスク監視システムの実証試験においては、過去の航海データを基に船舶の挙動分析を行い、実際の事故事例に対して効果検証を行った結果、座礁リスクを検知するためのアルゴリズムやアラームを発出する際のメカニズムが座礁リスクを未然に検知し早期対処を促すことで、海運業界の安全性向上に貢献することが期待できることを確認しました。 座礁リスク監視システムは、NAPAの提供している船舶性能モニタリングおよび航海最適化システム「NAPA Fleet Intelligence（ナパ フリート インテリジェンス）」を基盤とし、本船位置、水深、海図情報といった多くのデータソースを組み合わせて緻密で正確なプラットフォームを構築することで、船舶情報の一元管理を可能にするものです。 さらに、船舶がリスクの高い海域へ侵入することが予測される場合には、予め設定したアラートや通知機能を用いて、船内の乗組員や陸側の運航管理者に知らせることで、船陸間の情報共有と早期対応喚起を促すことが可能となります。 今回新たに開発する航海リスク監視システムでは、気象情報も含めた航行中の予定航路周辺におけるリスク要因のモニタリングの他、錨泊中のリスクモニタリングも行うべく要素技術の開発を進めています。 NAPA Japan 社長 水谷直樹「座礁を含めた航海中の運航リスクモニタリング開発において、ビッグデータ活用の有用性を実証することができた事は、大きな成果であったといえます。大切なパートナーである商船三井様と日本海事協会様の協力を得ながら本システムの実証試験が成功したことで、船舶運航における安全性と経済性を考慮した意思決定において、ビッグデータが有益な判断材料であることを示すことができました。」 商船三井 スマートシッピング推進部長 藤井仁「今回の開発パートナーである2社と共に座礁リスク監視システムの実証試験を行った結果、効果的かつ実務的なモニタリングが可能となることが確認でき、大変嬉しく思っております。非常に限られた時間の中で実証を行えたことで、両社の高い技術力を再確認しました。弊社船隊全体の安全確保に向け、両社と協力して航海リスク監視システムの開発を進め、実装できる日を心待ちにしております。」 日本海事協会 執行役員デジタルトランスフォーメーション長 有馬俊朗「協業は安全性や効率を高めるための鍵となります。フリート全体を対象とした船舶の座礁等のリスクモニタリングのためのソリューションの構築に向け、大量の運航データに対して我々の幅広い専門知識を提供できた機会を光栄に存じます。実証試験への知見の提供に続き、今後は船舶のリスク評価システムの機能と有効性を検証する立場からも開発へ関与してまいります。」 NAPA Ltd. 概要 船舶の設計と運航の両方において、安全性・効率性・生産性に関するデータ主導のソリューションを提供する30年の経験と実績を持つITソフトウェアプロバイダー。本社はフィンランドにあり、ヨーロッパ・アジア・アメリカに拠点をもつグローバル企業で、約190名が働いている。NAPAのソフトウェアは現在、全世界で420以上の機関に採用、3,000隻以上の船に搭載されており、海事産業におけるソフトウェア、サービス、データ解析のグローバルリーダーへと成長を続けている。HP Link www.napa.fi 株式会社 商船三井 概要 130年以上の長い歴史に裏付けられた確かな技術と経験を基盤とし、世界有数の規模を持つ船隊により、多彩な輸送ニーズに応える総合輸送グループ。 10年後の目指す姿を実現するための3本柱に掲げる「顧客目線にたったストレスフリーなサービスの提供」や安全運航を支えるツールの更なる充実、環境負荷低減の深度化といった目的に向け、ICTを活用した技術開発を推進しています。HP Link https://www.mol.co.jp 一般財団法人 日本海事協会 概要 日本海事協会は、世界50か国以上の約130か所を拠点に、高品質な検査と認証サービスを提供し、海上における人命と財産の安全確保および海洋環境の汚染防止のために活動する船級協会。本プロジェクトでは、船舶の安全性に関する知見の提供に加え、ClassNKデジタルグランドデザイン2030に基づき、デジタル時代における新しい安全性の在り方を模索する。HP Link www.classnk.com 本件に関するお問い合わせ先 : Napa Japan 株式会社 TEL: 078-325-2160 / E-MAIL: japan@napa.fi
Read Article3月 25, 2021
NAPA ウェビナー：運航燃費削減 お客様の実例紹介 動画配信のお知らせ
昨年12月にNAPA Voyage Optimizationを用いた航路最適化活用事例に関するウェビナーを開催しました。Neste社(石油化学生産や再生可能エネルギー事業を展開するグローバル企業)ご担当者から、NAPA Voyage Optimization活用事例や実際の導入効果について、下記3点を中心にご紹介いただきました。 • 運航最適化に効果があるのは、排出規制地域（ECA）における運航距離の最小化か。運航距離全体を短くするだけでも効果があるのか。 • 消費燃料削減のために、海流の影響はどのように考慮すればよいのか。 • NesteではNAPA Voyage Optimizationの推奨航路をどのように航路決定時に活用しているのでしょうか。 詳細ご興味のある方は、下記フォームに必要事項ご記入・お申込いただければ簡単にご視聴いただけます。ぜひご活用下さい。 By submitting the form I consent my information to be used according to NAPA’s privacy policy. より詳しい情報をご希望の方は、こちらもご覧ください Read more about NAPA Voyage Optimization service, key features, and benefits from operator, crew, and charterer viewpoint, or book a demo with NAPA […]
Read Article2月 17, 2021
NAPA 新製品ClassNK Fleet Manager日本海事協会様 本部ロビーに導入
弊社新製品ClassNK Fleet Managerが、日本海事協会様 本部１Fロビー入口付近に設置され、ご好評を得ております。 大画面モニターに映し出されたマップ上に、数千隻の船舶情報がリアルタイムで表示され、個船ごとの位置情報や周辺の天気情報、さらには詳細な運航状況まで、一目でご確認いただけます。 また、本製品はNAPA Fleet Intelligenceの新機能として開発され、お客様のご要望に応じて、表示する船隊を自由に選択することが可能です。 弊社公式SNS(Twitter Facebook)でも紹介されておりますので、ぜひご覧ください。
Read Article1月 27, 2021
NAPA、商船三井、日本海事協会 三社共同で座礁リスク監視システムを開発
NAPA、商船三井、日本海事協会 三社共同で座礁リスク監視システムを開発 東京 – 2020年12月21日– 船舶の設計・運航支援のシステム開発を行うNAPA Ltd(ナパ、社長：ミッコ・クオサ、本社：フィンランド ヘルシンキ、以下「NAPA」)は、一般財団法人日本海事協会(会長：坂下広朗、本部：東京都千代田区、以下「ClassNK」)および株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）と共同で座礁リスク監視システムの開発を開始しました。 本システムは、NAPAの提供している航海最適化システム「NAPA Fleet Intelligence（ナパ フリート インテリジェンス）」を基盤としており、複数の船舶情報を一画面に表示させることで、船隊の正確なモニタリングを可能とします。また、リスクの高い海域への侵入が予測される場合は、船上の乗組員や陸上の運航管理者にリアルタイムで警告し、座礁事故防止を促します。 NAPAの開発するシステムに対し、商船三井が実用面の評価および仕様に関する助言を行い、ClassNKが開発に必要な専門的な知見を提供しています。2021年春の本格運用開始を目指し、現在、実証試験を進めています。 また、2021年の本格運用開始後は、座礁リスクにとどまらず、各種航海リスクのモニタリングに対応できるよう更なる開発を進めていく予定です。 NAPA Ltd. 概要 船舶の設計と運航の両方において、安全性・効率性・生産性に関するデータ主導のソリューションを提供する30年の経験と実績を持つITソフトウェアプロバイダー。本社はフィンランドにあり、ヨーロッパ・アジア・アメリカに拠点をもつグローバル企業で、約180名が働いている。NAPAのソフトウェアは現在、全世界で420以上の機関に採用、3,000隻以上の船に搭載されており、海事産業におけるソフトウェア、サービス、データ解析のグローバルリーダーへと成長を続けている。HP Link www.napa.fi 株式会社 商船三井 概要 130年以上の長い歴史に裏付けられた確かな技術と経験を基盤とし、世界有数の規模を持つ船隊により、多彩な輸送ニーズに応える総合輸送グループ。 10年後の目指す姿を実現するための3本柱に掲げる「顧客目線にたったストレスフリーなサービスの提供」や安全運航を支えるツールの更なる充実、環境負荷低減の深度化といった目的に向け、ICTを活用した技術開発を推進しています。HP Link https://www.mol.co.jp 一般財団法人 日本海事協会 概要 日本海事協会は、世界50か国以上の約130か所を拠点に、高品質な検査と認証サービスを提供し、海上における人命と財産の安全確保及び海洋環境の汚染防止のために活動する船級協会。本プロジェクトでは、船舶の安全性に関する知見の提供に加え、ClassNKデジタルグランドデザイン2030に基づき、デジタル時代における新しい安全性の在り方を模索する。HP Link www.classnk.com 本件に関するお問い合わせ先 : Napa Japan 株式会社 TEL: 078-325-2160 / E-MAIL: japan@napa.fi
Read Article12月 21, 2020
NAPA、FLAREプロジェクトにてビッグデータを活用した座礁リスク解析手法の開発に取り組む
by Teemu Manderbacka, Lead R&D Engineer, NAPA Shipping Solutions 座礁事故の発生メカニズムを解析し回避するためには、ビッグデータをどのように活用すればよいのでしょうか。 この疑問に答えるべく、NAPAは、船舶の座礁リスク研究に関する欧州の産学連携プロジェクトthe FLARE project に参画しています。 欧州委員会によって設立されたFLAREプロジェクトでは、産業界、学界、政策担当者といった主要関係者が集められ、旅客船の安全性向上を図るべく、 ビッグデータを活用した船舶運航パフォーマンス評価手法の開発に関する、様々な先進的な取組が行われています。 FLAREプロジェクトには、旅客船の安全性向上を目指した様々なアプローチがありますが、その中でもNAPAの高度なモデリング技術とデータ解析ノウハウは革新的技術の一つとして挙げられます。NAPA Emergency Computer と NAPA Fleet Intelligence によるリスクベースの解析手法を用いることで、リアルタイムでの旅客船の座礁リスク評価と制御を可能にすると考えています。 旅客船では、衝突と座礁が海難事故の主な要因と言われています。過去のバルト海での過去の海難事故データによると、2014年から2017年の間に衝突は海難事故全体の約32％を占め、また座礁は全体の24.8％(153件)でした。 しかし、特に難易度の高いとされる運河通過時の運航パフォーマンス評価や、安全な航海と座礁リスクのある航海を区別するファクターを明らかにするには、従来の海難事故データベースを参照するだけでは不十分でした。 ビッグデータは、今まで到達しえなかったこうしたファクターを紐解く可能性を秘めているのです。 衝突や座礁に起因する重要ファクターを解明すべく、今までたくさんの統計的なアプローチによる研究は進められていましたが、ビッグデータのような統計的なアプローチはあまりされてきませんでした。 NAPAは、FLAREプロジェクトにてビッグデータ分析手法を開発し、船舶自動識別装置（AIS）データと、フィンランド湾での3年間の運航データを加味した大洋水深総図（GEBCO）のデータとを組み合わせることで、RoPax船の座礁回避時の挙動分析に適用しました。 今回開発されたデータ分析手法により、座礁に起因する重要なファクターを特定したり、座礁がもたらす船内への浸水リスクについても定量評価することも可能となります。 座礁回避時の挙動分析は、船の安全性向上に加え、船体運動シミュレーション、および座礁リスクの確率モデルの開発などにも寄与します。 より詳細な研究結果については、下記リンクをご参照ください。 Analysis of the Grounding Avoidance Behavior of a Ro-Pax Ship in the Gulf of Finland using Big Data
Read Article12月 3, 2020
NAPA ウェビナー：運航燃費削減 お客様の実例紹介
本ウェビナーは、終了いたしました。沢山のご参加ありがとうございました。 また、こちらより動画配信をご視聴いただけますので、ぜひご覧ください。 ※本ウェビナー参加には登録が必要です（無料） 開催日時：2020年12月9日 20:00～20:45 (日本時間、45分間） なお、後日、動画配信を予定しております（別途、ご案内いたします） 登録は こちら からお申込みください。 運航燃費削減のために海流を利用する方法は？ 排出制限海域（ECAエリア）を最適にルーティングする方法は？ NAPA Voyage Optimizationを使用することで、フィンランドの先進的なエネルギー企業Neste社はどのような効果と知見を得たのか? Neste社の運航パフォーマンスマネージャーであるRisto-Juhani Kariranta氏が、自社船舶にて実際にNAPA Voyage Optimizationを用いた最適ルーティングの実例をご紹介をします。無料のウェビナーにご参加いただき、是非ご視聴ください。 さらに、NAPAのエキスパートであるClaus Stigler と Kimmo Laaksonen が NAPA Voyage Optimization ソフトウェアの実用的な応用例を紹介します。プロダクトマーケティングマネージャーのElina Furustamが司会を務めます。 本ウェビナーでは、実用的な航海計画のジレンマに焦点を当てます。 排出制限海域（ECAエリア)での航海距離を最小限に抑えることは有益なのでしょうか？それとも、航海距離を短くすることが最も有益でしょうか？ 燃費削減のために海流をどのように利用するのでしょうか？ Neste社は、NAPA Voyage Optimization ソフトウェアを用いて、実際の航海でどのような航海シナリオを想定・比較したのでしょうか？また、ウェザールーティングの可能性について、どのように考えているのでしょうか？
Read Article12月 2, 2020