Skip to content

Tag: Fleet Intelligence

安全性を支えるデータ:商船三井800隻、NAPAのソリューションでリスク監視を強化

世界最大級の海運会社が、NAPA Fleet Intelligenceを使用してどのように航海リスクの監視と軽減を図っているかご紹介します。 このたび、株式会社商船三井(以下、商船三井)のスマートシッピング事業本部長の鈴木 武尊氏にNAPAとのコラボレーションにより、800隻を超える同社船舶の座礁リスクを軽減する方法についてお話を伺いました。 商船三井とNAPAは、船舶の状況をリアルタイムで監視するシステム※を共同開発しました。座礁の危険性を事前に予測し、陸側チームに警告を発することで、航行中の危険に対する状況認識を高め、商船三井の船隊全体の安全性を向上させることを目的としています。 NAPA Fleet Intelligenceは、商船三井の安全運航支援センター(以下、SOSC)に所属するチームに対し、所有船および傭船が直面する航行上の潜在的なリスクを24時間365日体制で警告するものです。また、アラート発生時に何かしらの必要が判断した場合には、SOSCが当該マスターに直接コンタクトを取り、リスクの周知と支援を行います。 オーダーメイドソリューション この新しいソリューション※は、NAPAのクラウドベースのモニタリングプラットフォーム「NAPA Fleet Intelligence」をベースとしており、船上でのハードウェアの設置や乗組員の入力は一切不要です。位置データ、船舶データ、水深、海図など複数のデータとNAPAの解析データを組み合わせることで、堅牢で信頼性が高く、使いやすいプラットフォームを提供し、座礁リスクを軽減します。 このソリューションは、商船三井の具体的なニーズに合わせてカスタマイズされたものです。鈴木 武尊氏「NAPAを選んだ理由は、私たちの質問や要求に対して、常にタイムリーに対応してくれたからです。さらにNAPAは私たちの要件を非常にうまく定義してくれました。」 また、自社船だけではなく短期傭船の場合も考慮すると、これらすべての船に何かしら新しい機器を搭載することはほぼ不可能でした。鈴木 武尊氏「この点でNAPAのアイデアは素晴らしかったです。自社船、傭船に関係なく、AISデータのような全船舶に使えるデータを使うことは非常に良い着眼点であり、我々の状況をよく理解してくれていると感じました」と鈴木氏は語りました。 直感的に使えるプラットフォーム 商船三井情報システム部長の壬生 由香子氏は、商船三井の情報通信技術(ICT)戦略の立案に携わり、「航海リスク監視システムの導入に大きく貢献しました。NAPAのプラットフォームは直感的に操作でき、ユーザーにとって習得しやすい。」と強調しました。 「NAPAは、私たちの要求が変化していく中で、機敏かつ迅速に対応してくれます。しかも、単に要求に応えるだけでなく、積極的に解決策を提案してくれる。」と壬生氏は語ります。 今後に向けて 鈴木氏は、商船三井のスマートシッピング部門の一員として、船舶運航の安全性向上と船員の業務負担軽減をミッションに掲げています。 「今回の成功を受けて、商船三井はNAPAとの協業を拡大することを検討しています。海運業界は、ワークフローの改善、新しいビジネスモデルの構築、旧来システムの脱却、企業文化の変革など、大きなデジタル変革期を迎えています。 」と鈴木は語りました。 「私たちには130年以上の長い歴史があります。進化する社会のニーズに合わせて変化・発展することで、弾力性を保ち続けます」とも述べています。 NAPA は両社の協力関係をさらに強化することを楽しみにしています。

Read Article

本船の運航状況の把握と座礁防止の対応策

座礁は最も頻繁に起こる船舶事故の一つであり、人や環境に大きな影響を与える可能性があります。最新のデジタル技術は、このような事故の防止に役立つものであり、NAPAは、運航パターンを利用して船舶の座礁リスクを検出するシステムを開発しました。この研究の重要な結論は、先日ポーランドのグダニスクで開催された最新の国際船舶復原性ワークショップ(ISSW2022)で発表されました。  現在、航海の安全性は主に乗組員の経験値を頼りにしていますが、私たちのシステムは、デジタル技術の助けを借りて乗組員の意思決定をサポートし、より安全性の高い航海を実現します。このシステムの目的は、乗組員と陸上支援スタッフの双方に、座礁のリスクを減らすための航行安全監視を系統的に自動化したツールを提供することです。これにより、ECDISの安全領域が正しく設定されていないことによるヒューマンエラーや、視界不良、または水域制限下における交通量の多さによって、気付かないうちに危険な状態に陥るリスクを最大限抑えることができます。  シンプルで効果的なアルゴリズム  約400隻の船舶のAISデータを数ヶ月にわたって分析した結果、船舶は約8割の時間、制限のない海域を航行していることがわかりました。今回のターゲットとして、残りの時間船が岸に近く水深の浅い海域にいる、あるいは交通規制のある海域で航行している船を対象に分析を行いました。  「典型的な航路」のコンセプトデザイン – 周りに障害のない航路のセンターラインを定義し、そこにAISデータで船舶が通常航行する範囲として左右両側に若干の安全域を加えることで、航路を水深データとは独立したものとして定義しました。加えて、難破船、ブイ、移動する砂州などの危険物に関する地理空間情報からも独立していており、その場所での過去の船舶航行に関するAISデータを使用することで考慮されています。  こうしたシンプルなコンセプトデザインを定義することで、大規模な船団を管理するオペレーターにとっても、リアルタイムでグローバルに運用するための実用的なソリューションとなります。また、新たな設備を導入する必要がないため、短期傭船を管理するオペレーターにも適しています。  このシステムは、乗組員に余分な作業負荷を与えず、特定の船舶サイズ、喫水、タイプに合わせてカスタマイズに調整することができます。    妥当性検証  このシステムを成功させるためには、誤報を少なく確実にリスクを特定する必要があります。私たちは過去の事故データを用いてPoCを行い、その信頼性を検証しました。その一つが、今年3月にチェサピーク湾で発生したボルチモア港からバージニア州ノーフォーク港へ向かう12,000TEUのEver Forward号の座礁事故です。座礁したのは、私たちが計算した典型的な航路のかなり外側で、その喫水の船にとっては狭い航路でした。  もう一つの例は、2020年にインドネシアのバタム島沖で起きた5,500TEUの小型コンテナ船「Tina1」の座礁事故です。同船はまず、先に座礁した船に衝突するまでの20分間、典型的な航路の外側に3つのAIS位置を登録しました。  これらのケースは、接地リスクが高まることが明らかになった後、典型的な航路の外側、制限された水路内で接地が発生するという、よくあるシナリオを示しています。  私たちのシステムは、どちらのケースでもリスクを正しく検知しました。    多角的なアプローチ  リスク検出の閾値として運用データを使用することで、エラーの特定やリスクレベルが高いケースを速やかに検知することが可能です。これは大規模な船団を運航する場合に非常に有益であり、陸上モニタリングセンターでの人力によるモニタリング設定と効果的に組み合わせることができます。  このシステムは、最新の実用的なソリューションであると同時に、将来的にはさらに高度で総合的なリスク検知のための基礎的要素になると考えています。水深データ、天気予報、停泊地情報などと組み合わせることで、より幅広いリスクシナリオに対応できるようになるでしょう。  このような取り組みには十分な価値があります。AllianzのSafety and Shipping Review 2022によると、過去10年間の全損の原因トップ3は、転覆(52%)、座礁(18%)、火災・爆発(13%)で、報告された892件の損失の80%以上を占めています。全損に至らない場合でも、人命と貨物の安全に対するリスクは高く、海難救助、離礁、難破船の撤去は複雑で大変な費用がかかる作業となります。  NAPAでは、船舶の運航者や乗組員のリスク管理を支援するシステムの研究を続けています。例えば、前回のブログでは、NAPAが旅客船の運航上の洪水リスクを迅速に評価し、リアルタイムに監視するための革新的な枠組みを開発したことを紹介しました。  私たちは30年以上にわたり、船舶設計、海運、デジタルの専門知識を結集し、船舶運航会社が日々行う重要な意思決定のサポートをしています。  論文全文は後日こちらで公開予定です。http://www.shipstab.org/index.php/conference-workshop-proceedings   

Read Article

NAPA、より安全で迅速な海運界の脱炭素化に向けた協働路線を概説

ヘルシンキ(フィンランド)、2022年9月1日:海運業界が脱炭素化の課題に取り組むための協業を強化する中で、それを実際に機能させるには、現在すでに利用可能なデジタルツールに依存することになります。海運業界にデジタル技術を提供するグローバル企業であるNAPAは、排出量削減や持続可能性の向上に役立つ技術を安全かつ成功裏に導入するための効果的な協力体制にはデータが非常に重要であると強く主張しています。  NAPAは、世界最大級の海事展であるSMM2022(ハンブルグ)において、脱炭素社会の実現に向けた協働の成功事例や、その実践方法を紹介するとともに、より広い産業界にとっての重要な教示となる可能性を明言します。   エネルギー転換を加速させるため、業界の協力を求める声はますます大きくなっていますが、その多くは、集団的な取り組みを支える具体的な仕組みがありません。この課題に対処するため、NAPAのCEOであるMikko Kuosaは、業界全体で排出量削減の拡大を阻む障害を克服するためのデジタルツールの重要な役割を強調しています。    リアルタイムデータに支えられた革新的な契約形態によるインセンティブ問題の解決から、造船技師、技術開発者、船主、船級協会が設計革新を加速するための高度な3Dモデル、船員と陸上チームが協力したより安全で効率的な運航を可能にする復原性ソフトウェアまで、さまざまなものがあります。   NAPAのCEO、Mikko Kuosa は次のように述べています。「私たちは、海事業界の持続可能性への移行を迅速に実現するためには、より多くの協業が必要であるという共通認識がありますが、どのようにすればより良いコラボレーションができるかは、まだ明確ではありません。ありがたいことに、初期の3D設計モデルから、前例のないレベルでの情報共有とデータ収集を可能にするクラウドベースのソリューションまで、コラボレーションを実現するために必要な技術はすでに存在しているのです。NAPAの活動は、海事ステークホルダー間の安全と効率における利害相反を解決し、航海の最適化のインセンティブ分配の課題を克服し、さらに造船所と船級協会が協力することで、より速いイノベーションの実現を後押しをしています。私たちの経験から、これらを適切に行うことで協業は真の意味でWin-Winの関係となり、すべてのパートナーが成果の向上と透明性の確保、資産の将来性を高め、地球のために差し迫って必要な排出削減に貢献することができることを示しています。」 NAPAセイフティソリューション担当取締役副社長 Esa Henttinenは、船員と乗客の安全を損なうことなく脱炭素化のためのイノベーションを展開するために、業界が知見を得て行動する上でビッグデータが重要な役割を担っていると付け加えました。    「この業界が新技術によって環境負荷低減の道を急ぐ中、新造船と既存船の両方で環境に優しい技術にスムーズに移行・導入するためには、船舶の安全性と復原性の確保が前提条件とならなければなりません。代替燃料、カーボンキャプチャ、航海技術、運航最適化ツールなど、新しいイノベーションを成功させるには、運航の安全性と同時に取り組む必要があります。例えば、より環境に配慮した運航のための燃料効率の良い新型のエンジンやバッテリーなどの導入は、船舶の長期的な安全性への影響を考慮しながら進めなければなりません。同様に、代替燃料が導入された場合、燃料搭載量とその最適化は、航海と安全計画における重要な要素となります」とHenttinenは述べています。   NAPAがSMMに出展し、革新的な脱炭素パートナーシップの中でも、最近発足した業界コンソーシアム「Blue Visby」を紹介します。これは、「インセンティブの分配」の問題に対処する革新的な契約枠組みと、同じ港に向かう複数の船舶の到着を最適化し、15%の排出削減を可能にする最先端のデジタル技術とを組み合わせて提供するものです。  NAPAがSMM でもう一つ紹介するNAPA Stability は、効率と安全性のバランスを最適化する積載重量の管理 をサポートする次世代型ローディングコンピュータです。燃料補給、水補給、船体やトリムなどのパラメータを最適化するこのソリューションは、船舶の安全性や復原性などの運航パラメータを維持しながら、乗組員が協力して効率的な航海を行うことを支援します。また、NAPA Fleet Intelligenceのようなクラウドベースのソリューションの果たす役割も紹介し、船側と陸側のチーム間でのリアルタイムのデータ共有や連携を促進することで、リソースの有効活用、すべての関係者間で透明性を確保した意思決定の促進と改善、安全性と持続可能性の責任を共同で果たすことにつながっています。   NAPAの専門家が以下の講演も行います:  NAPAが提供する3Dベースの船舶設計ソリューションは、造船技師、技術開発者、船級協会など船舶設計に関わる関係者の協業と情報共有を促進し、業界が求めるより効率的な設計の作成とそれを繰り返し行うことを支援します。また、設計プロセスの効率を向上させ、すべての関係者の時間とコストの削減に貢献する大きな要素でもあります。   NAPA Voyage Optimizationは、船舶の特性や海気象や潮流を考慮し、あらゆる航路に対応したルートと速度プロファイルを最適化することで、燃費や排出ガスを最小限に抑え、安全性を確保しながらCII規制の遵守をサポートするものです。 NAPA Logbookは、船上での記録管理をデジタル化することで、コンプライアンスや管理業務を軽減するとともに、船内の日常業務に関する情報を陸上チームにも伝え、カスタマイズしたレポートとして事実を伝え、業務効率化のための意思決定を支援します。  ***** NAPA について   NAPA は、30 年以上にわたる事業活動の中で、より安全でスマート、かつ持続可能な海事産業 のためのソフトウェア、サービス、データ解析の開発・普及におけるグローバルリーダーとなりました。NAPAは、ヨーロッパ、アジア、南北アメリカの11カ国で190名の従業員を擁し、2,380万ユーロの売上高を誇るグローバル企業です。現在、NAPAの設計ソリューションは420の企業・組織に利用され、約3,000の船舶にインストールされ、クラウドベースのフリートサービスの契約者数は増加しています。    各ソリューションの詳細をご希望の方は、下記よりお気軽にお問合せ下さい。

Read Article

NAPA ウェビナー:【脱炭素化】 EEXI/CII 規制による現フリートへの影響分析と今後のGHG削減への対応について~NAPA Fleet Intelligence 動画配信のお知らせ

4月 に開催したEEXIとCIIの規制による現フリートの影響分析と今後のGHG削減への対策に関するウェビナーの動画を公開しました。 NAPAのエキスパートであるSenior Sales Manager 申 東燮が、脱炭素化に関する分析や対策事例をご紹介し、これらが海運業界にどのような影響を与えるかを議論します。EEXIとCIIに対応するための技術的・運用的選択肢を探る無料のウェビナーをぜひご視聴ください。   詳細にご興味のある方は、下記フォームに必要事項ご記入・お申込いただければ簡単にご視聴いただけます。ぜひご活用下さい。 By submitting the form I consent my information to be used according to NAPA’s privacy policy.  

Read Article

NAPA Optimization and Monitoring solutions の長期使用により、日鮮海運の船舶が ClassNK から最高レベルの Digital Smart Ship (DSS)認証を取得

ClassNKはNAPA Fleet IntelligenceおよびPerformance Monitoring solutionsを認証し、 クラウドベースおよび船上効率化に関するパートナーシップにより、日鮮海運の船舶の技術認証がアップグレードされました。   ヘルシンキおよび東京 – 2022年5月19日:  NAPA は、データを活用した航海効率化ソリューションが、一般財団法人日本海事協会(以下、「ClassNK」)からキーイノベーション認証を受けたことを発表しました。この認証により、日本の船主である日鮮海運株式会社(以下、「日鮮海運」)は、同ソリューションを導入している全ての船舶に対して最高レベルのデジタル・スマートシップ(DSS)認証を授与されたことを発表しました。 ClassNKは、NAPA Fleet IntelligenceとNAPA Performance Monitoring and Optimization に対し、国連の持続可能な開発目標( SDGs )に沿った環境と安全の目標を推進するイノベーションを評価・支援する「イノベーション・エンドースメント」の認定を発行しています。 日鮮海運では、数年前からNAPA Performance Monitoring and Optimizationを自社船に搭載し、運航から得られるデータを一貫して航海計画に反映させ、効率的で安全な航海を実現しています。また、さらなる改善のためのフィードバックやアイデアも提供されています。 これに基づき、ClassNKは、NAPAのソリューションを採用している日鮮海運の全ての船級証明書に本ノーテーションを追加しました。ClassNKの船級証書では初めて、同協会のデジタル・スマート・シップ表記(DSS(EE2))が含まれ、現行の枠組みの中で最高レベルの性能評価であることが示されています。 NAPA Fleet Intelligence は、本船上の実データ(On-line)や気象データ、 NAPA の 3D モデルデータベース を組み合わせ、船舶の性能とアドバイスを ブラウザから正確に評価し、最適化するクラウドベースのソリューションです 。NAPA Performance Monitoring and Optimizationは、同じビッグデータの専門知識を応用して船舶の性能を分析し、航路を最適化するだけでなく、船舶の運航に関する船上ハードウェアからのデータも加味して、より正確な性能の把握が可能です。これらのソリューションは、NAPAの30年以上にわたる船舶設計ソフトウェアの経験を生かし、数千の仮想モデルと長年の実航海データを基に、最も正確で有力な船舶性能の分析と予測を実現しています。   NAPA Japan代表取締役社長 水谷 直樹 「私たちの 航海最適化 ソリューションがこのような高いレベルで公平に評価されたことを嬉しく思っています。燃料節減が世界中の船隊の戦略的優先事項である現在、船主と運航会社は航海の計画と評価に使用するツールに信頼を置く必要があります。また、乗組員の皆様が当社のソリューションの有効性を認めてくれたことを大変嬉しく思います。また、ClassNKの承認は、世界中のフリートへのさらなる展開への扉を開く重要なマイルストーンとなります。」 日鮮海運 担当者様 「 NAPAの最適化 ツールを […]

Read Article

SEA JAPAN 2022出展のお知らせ

2022年4月20日、21日、22日の3日間、東京ビッグサイトにて開催されます海事展SEAJAPAN2022に出展いたします。展示会では、本船上への機器設置なしで船舶運航支援情報を提供するNAPA Fleet Intelligenceや電子ログブックをはじめとした弊社製品のご紹介をさせていただきます。21日には、下記の通り出展者プレゼンテーションを行いますので、ぜひお立ち寄りください。 皆様のご来場を社員一同、心よりお待ち申し上げます。         展示会名:SEA JAPAN 2022 日時:2022年4月20日(水)~22日(金) 会場:東京ビッグサイト 東5・6ホール https://www.bigsight.jp/visitor/access/  出展小間:6C-12 ClassNK社のブース一部での共同出展となります 入場方法:入場には招待券またはサイト(https://www.seajapan.ne.jp/)からの来場事前登録が必要です   SEA JAPAN 2022 出展社プレゼンテーション  セミナータイトル:【脱炭素化 】 EEXI/CII 規制による現フリートへの影響分析と今後のGHG削減への対応について ~ NAPA Fleet Intelligence 日時:4月21日(木)12:00~12:30 会場:A会場(東5ー商談室(3))    

Read Article

NAPA ウェビナー:EEXIとCIIのパフォーマンス向上のための具体的な技術例のご紹介 動画配信のお知らせ

3月2日 に開催したEEXIとCIIのパフォーマンス向上のための具体的な技術例に関するウェビナーの動画を公開しました。   EEXIとCIIに対応するには?どのような技術的、運用的な選択肢があるのか?これらの規制はフリートに対してどのような影響を与えるのか? NAPAのエキスパートであるEVP Pekka PakkanenとゲストスピーカーDeltamarin社 R&Dマネージャー Mia Elg氏が、EEXIとCIIの規制をご紹介し、これらが海運業界にどのような影響を与えるかを議論します。EEXIとCIIに対応するための技術的・運用的選択肢を探る無料のウェビナーをぜひご視聴ください。 Agenda & presenters 開会の挨拶 (イベント主催者、NAPAプロダクトマーケティングマネージャー Elina Furustam) EEXIとCIIの紹介 (NAPA Shipping Solutions EVP Pekka Pakkanen) EEXIとCIIのパフォーマンス向上のための具体的な技術例のご紹介 (ゲストスピーカー Deltamarin社 R&Dマネージャー Mia Elg氏) 船舶運航におけるCII改善のための実践的な対策とEEXIの真の効果 (NAPA セールスマネージャー Ossi Mettälä) 詳細ご興味のある方は、下記フォームに必要事項ご記入・お申込いただければ簡単にご視聴いただけます。ぜひご活用下さい。 By submitting the form I consent my information to be used according to NAPA’s privacy policy.

Read Article

航海リスク監視システムを商船三井の700隻以上の船舶に展開

ヘルシンキおよび東京 – 2022年1月26日– 船舶の設計・運航支援のシステム開発を行うNAPA Ltd(ナパ、社長:ミッコ・クオサ、本社:フィンランド ヘルシンキ、以下「NAPA」)は、株式会社商船三井(社長:池田潤一郎、本社:東京都港区、以下「商船三井」)および一般財団法人日本海事協会(会長:坂下広朗、本部:東京都千代田区、以下「ClassNK」)と共同で開発した航海リスク監視システム (以下「本システム」、註1) をMOLの700隻を超える船隊に展開しました。 船舶の運航、安全航路、航海リスク分析に関する3社のノウハウを結集した本システムによって、事前に座礁を含む航海リスクを予測し、そのリスク情報を陸上側の運航管理者に通知することで、陸上側からの本船に対する注意喚起の機会を増やし、MOL船隊全体の更なる安全性向上を図ります。 本システムはNAPAが提供するクラウドベースの船舶管理プラットフォーム「NAPA Fleet Intelligence(ナパ フリート インテリジェンス)」を基盤としているため、新たな機器を船に設置する必要はありません。また、船員による情報入力を必要としないため、新造船や新規用船に対しても即座に展開することが可能です。また、船舶運航に関する船位や本船データ、水深情報、海図情報等様々な情報をNAPAの持つ既存データと連携の上、座礁を始めとしたリスクを検知し、運航に携わる陸上のメンバーへ通知することで、事故の予防・低減を図ります。 NAPA Shipping Solutions EVP Pekka Pakkanen「3社の努力により、業界全体の安全基準を向上させる可能性のあるシステムを開発できたことを誇らしく思います。クラウドベースのシステムを採用したことにより、特別な機器を設置しなくても、700隻を超える世界規模の船隊への即座の導入が可能であることを示しており、この点も特筆に値すると思っております。」 NAPA Japan 社長 水谷直樹「今回の協業により、商船三井の強固な安全文化とNAPAの最先端のデータ分析能力、およびClass NKのノウハウを組み合わせることで、安全上の重要課題に迅速かつ効果的に対処することができたことに加え、今後海事クラスターがどのようにしてDXの分野での協業を進めていくべきかについて、一つの指針を業界に提示できたと考えております。」 MOL スマートシッピング推進部長 藤井仁「今回の協業を通して、海事業界において各社の技術力を結集することで、大規模に安全性を向上させることができる、ということを実証することができました。航海リスクへ確実に対処することは、我々海運業界にとっては最重要事項です。本システムの当社船隊への本格導入により、座礁事故を含む航海中の事故防止への対策をより強化することができたと考えております。」 Class NK 執行役員デジタルトランスフォーメーションセンター長 有馬俊朗「本システムに当会の船舶安全性に関する専門知識が貢献できることを嬉しく思います。航行リスクの管理や炭素排出量の削減といった、海事業界に最も差し迫った課題を解決するためには、今回のような海事クラスターでの協業が必要である、ということを示す一つの好例だと思っております。」 (註1) 2021年3月25日付プレスリリース NAPA、商船三井、日本海事協会 三社合同による航海リスク監視システムの共同開発に合意をご参照下さい。   NAPA 概要 船舶の設計と運航の両方において、安全性・効率性・生産性に関するデータ主導のソリューションを提供する30 年の経験と実績を持つIT ソフトウェアプロバイダー。本社はフィンランドにあり、ヨーロッパ・アジア・アメリカに拠点をもつグローバル企業で、約 190名が働いている。NAPAのソフトウェアは現在、全世界で420 以上の機関に採用、3,000 隻以上の船に搭載されており、海事産業におけるソフトウェア、サービス、データ解析のグローバルリーダーへと成長を続けている。 ホームページリンク www.napa.fi   MOL 概要 130 年以上の長い歴史に裏付けられた確かな技術と経験を基盤とし世界有数の規模を持つ船隊により、多彩な輸送ニーズに応える総合輸送グループ。顧客目線にたったストレスフリーなサービスの提供や安全運航を支えるツールの更なる充実、環境負荷低減の深度化といった目的に向け、ICTを活用した技術開発を推進している。 ホームページリンク https://www.mol.co.jp/index.html   ClassNK 概要 […]

Read Article

IoS-OPコンソーシアム主催の国内船社向けセミナーのプレゼンテーション参加のお知らせ

2021年11月24日(水)~26日(金)の3日間、オンラインにて開催されますIoS-OPコンソーシアム主催の国内船社向けセミナーのプレゼンテーションに参加いたします。本船上への機器設置なしで船舶運航支援情報を提供するNAPA Fleet IntelligenceやNAPA Logbookをはじめとした弊社製品のご紹介をさせていただきます。 本セミナーでは、事例やソリューションをご紹介する講演を録画配信し、リアルタイムにてご質問にお答えします。 詳細は下記の通りとなりますので、ぜひご参加ください。   セミナー名:IoS-OP国内船社向けセミナー 日時:11月24日(水)~26日(金) 開催方法:リアルタイムオンラインセミナー(講演は事前収録、Q&Aのみリアルタイム対応) 参加費:無料 参加方法:ご参加にはサイト(https://www.event-form.jp/event/21467/IoSOP202111)からの事前申込みが必要です。     弊社プレゼンテーション 第1枠 【働き方】 船員の作業軽減 /  電子Logbookを用いた船舶管理の質と効率の向上 事例紹介 日時:11月25日(木)  09:50-10:20 講演概要: 電子logbookは従来の紙のlogbookと同じ役割に加え、船陸における工数削減やデータ共有の点で大きな利点があります。本講演ではNAPA Logbookの基本概要に加え、電子化のメリットについてご紹介します。   第2枠 【環境】ソリューションを知りたい / 運航最適化デジタル技術を用いた環境規制対応と燃費削減による本船価値向上 日時:11月25日(木)15:00-15:30 講演概要: NAPA Fleet Intelligenceは本船性能の見える化と燃費・CO2削減をサポートするクラウド型サービスです。本講演では基本概要に加え、EEXI・CII 規制対応、EU-MRV/IMO-DCSやNoon report の活用、およびShipDCとの協業事例についてご紹介します。   第3枠 ソリューション紹介 P&S認証事例 / ClassNK NAPA GREEN  日時:11月26日(金)10:20-10:40(冒頭3分間) 講演概要: 本講演ではClassNK NAPA GREENについてご紹介します。     皆様のご参加を社員一同、心よりお待ち申し上げます。   本件に関するお問い合わせ先 : Napa […]

Read Article

短距離の航海において、運航の安全性向上および燃料消費量を達成する方法

NAPAでは、過去の航海データに対して航路最適化計算を行い、実航海の検証を行いました。以前投稿した「黒潮に乗って太平洋を航海する」と「MR型タンカーの航海最適化検証において、 平均15.9%の燃料消費量削減を確認」での結果と同様、改善の余地がかなりあることが分かり、平均15.9%の排出削減が達成可能であることが示されました。   しかし、定期航路や決まったタイムテーブルを持つ船舶や、航路制限区域を短距離航行する船舶にとってはどうでしょうか?フェリーやRoRo船、定期船などには、ルーティングを改善する余地があるのでしょうか?   日本語で詳細をご希望の方は、下記よりお気軽にお問合せ下さい。

Read Article
  • 1
  • 2