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Tag: Wind propulsion

Norsepower社とNAPA、航海最適化により風力推進効果を最大化するために提携

クリーンテクノロジーと海事ソフトウェアの分野におけるリーディングカンパニーである両社が航海最適化ツールを用いて、風力アシスト船の航海計画を支援し、燃料節約と排出ガス削減を促進するという新しい協定を締結しました。 フィンランド、ヘルシンキ – 2022年4月4日 – 風力推進システムの世界的なリーディングプロバイダーであるNorsepower Oy Ltd.(以下、Norsepower社)は海事ソフトウェア、サービス、データ分析のエキスパートであるNAPAと同社の風力を活用した推進補助システム(以下、ローターセイル※1)とNAPA Voyage Optimization※2を組み合わせて発売することで正式契約を締結しました。 これにより、今後Norsepower社が販売するローターセイルには、オプションとしてNAPA Voyage Optimizationソフトウェアを選択することが可能になりました。本システムは新造船だけでなく既存船にも導入可能で、燃料節減と排出ガス削減に貢献します。また、航路最適化とローターセイルの組み合わせは、2つの技術のどちらか一方だけと比較して、運航性能向上の大きな可能性をもたらします。このソフトウェアは、航海中の海気象条件や個船の実海域性能、運航要件を考慮し、省エネ効果を最大化するための最適な航海計画を決定します。   Norsepower社のローターセイルは、マグナス効果※3を利用して風力を利用し、推力を発生させる回転円筒「フレッツナーローター」を現代風にアレンジしたもので、燃料消費と排出ガスを平均10~25%削減することができます。このソリューションは、これまでに6隻に搭載され、道路、海上、鉄道の物流専門会社であるCLdN社より追加発注も決定しています。   NAPA Voyage Optimizationにより、船長や船舶管理者は天候の状況に応じて、燃料消費量と排出ガスを最小限に抑える航路を選択することができます。重要なのは、提案される航路が、異なる条件下での性能を評価・予測する船舶固有のデジタルモデルを用いて、各船の設計や特性に合わせて設定されることです。これにより、Norsepower社のローターセイルが船舶の性能モデルに考慮され、最適な航路が提供されることになります。   Norsepower社のCEOであるTuomas Riski氏は、このパートナーシップについて次のように述べています。「当社のローターセイルは、すでに燃料消費量と排出ガスを最大25%削減することができますが、NAPA Voyage Optimizationと併用することで、その効果を最大化します。エネルギー転換の課題の大きさを考えると、既に商業的に証明されたソリューションを組み合わせることで、船主は環境規制目標をクリアするだけでなく、それを上回る次のステップに踏み出すことができます。また、現在このようなソリューションを既に活用している船は、より早く脱炭素化することができると考えています。また、燃費実績の格付け精度(CII)スコアを向上させ、ポセイドン原則※4(Poseidon Principles)や海上貨物憲章※5(Sea Cargo Charter)などの指令の要件に影響される船舶金融ポートフォリオをサポートすることができます。NAPA社とのパートナーシップにより、当社のローターセイルから最適な結果を得るためのターンキーソリューションで、お客様への提案を強化できることを誇りに思います。”」   また、NAPA Shipping SolutionsのExecutive Vice PresidentであるPekka Pakkanenは、次のように述べています。「高度な天候ルーティングはすべての船舶に不可欠ですが、特に風力アシスト船には重要です。風力推進ソリューションが多くの外航船舶で現実のものとなりつつある今、当社は、個々の船舶の設計データを考慮し、あらゆる気象条件下で様々なクリーンテックソリューションを完全にモデル化できる航海最適化ソフトウェアによって、これを次のレベルへと推し進めようとしています。これは、当社の数十年にわたる船舶工学と性能モニタリングの専門知識によって可能となったものです。この強力な技術の組み合わせにより、世界中のより多くの企業がサステナビリティの目標を達成できるよう、Norsepower社と協力できることを嬉しく思っています。   ※1 ローターセイル: 風力を活用した推進補助装置 ※2 NAPA Voyage Optimization: NAPA社提供の航海最適化ソルーション ※3 マグナス効果:回転しながら進む物体にその進行方向に対して垂直の力が働く現象 ※4 ポセイドン原則(Poseidon Principles): 2019年6月に気候変動に関する取り組みを船舶融資の意思決定に組み込むためことを原則として発足 ※5 海上貨物憲章(Sea Cargo Charter): 2020年10月に荷主や海運会社が海上貨物輸送に起因するCO2排出量を算出・評価・公表する共通の枠組みを規定することを原則として発足   […]

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