航路最適化で燃費削減を実証 ＮＡＰＡ、セミナーで日本とのコラボ事例紹介
日本・東京ー2024年4月15日 –海事プレス（ニュース ー Sea Japan関連）にて、航路最適化による燃費削減効果などの日本企業とのコラボレーションの事例紹介したNAPAのセミナーについて掲載されました。ぜひご覧ください。 船舶の設計・運航システムを手掛けるＮＡＰＡは12日、国際海事展「Sea Japan 2024」に合わせて「シッピングソリューションセミナー」を開催した。航路最適化による燃費削減効果など、日本企業とのコラボレーションの事例を紹介した。 日本海事協会（ＮＫ）は、温室効果ガス（ＧＨＧ）排出管理ツール「ClassNK ZETA」で、ＮＡＰＡの協力を得て追加している新機能などについて説明。燃費格付（ＣＩＩ）の相対比較やシミュレーション機能、欧州の排出権取引制度ＥＵ−ＥＴＳへの対応機能などを追加してきたことを紹介し、欧州の燃料油規制「FuelEU Maritime」に対応した機能も開発中で「ＮＡＰＡの高度な知見を活用し、より便利で使い勝手の良い機能を追加していく」とした。 またＮＡＰＡは、住友重機械マリンエンジニアリングと連携して実施した、ノースパワー製円筒帆と航路最適化システムを組み合わせた場合の燃料と二酸化炭素（ＣＯ２）排出量削減効果の実証結果も紹介。６航路で年平均19％の削減効果が期待でき、北大西洋航路では削減効果が約28％に達することを確認した。 丸紅とはケミカル船４隻を対象にした航路最適化システム「NAPA Voyage optimization」の導入効果を説明。１日〜５日程度の短い航海でも燃費削減できるかどうかを確認する実証で、４隻で平均2.3％〜５％強の削減効果が認められた。丸紅とはさらにシステムの高度化に向けた共同研究を進めていることも明らかにした。 セミナーには造船所や海運会社、船級協会などが参加。ペカ・パカネン・ＮＡＰＡ副社長は「ステークホルダーが集まることで脱炭素への取り組みに繋がれば。海事産業の諸課題は複雑なため、当社だけで解決するのは困難。パートナーと連携しながら、ソリューション提示していきたい」とあいさつした。 ＊海事プレスから転載の許可を得ています。 海事プレス プレスリリース：https://www.kaijipress.com/news/sea_japan/2024/04/183465/ PDF：航路最適化で燃費削減を実証ＮＡＰＡ、セミナーで日本とのコラボ事例紹介 _ Sea Japan関連 _ ニュース _ 海事プレスONLINE 海事プレスURL :https://www.kaijipress.com/
Read Article4月 17, 2024
飯野海運、NAPA Voyage Optimization（航路最適化システム）の導入を決定
風力推進補助装置（ローターセイル）との組み合わせで更なるコスト削減を実現 日本・東京ー 2024年4月11日ー飯野海運株式会社 （以下、飯野海運）はこの度、海事ソフトウェアとデータサービスのエキスパートであるNAPAと、Norsepower社製の風力推進補助装置（以下、ローターセイル）を搭載した2隻の飯野海運保有の船舶にNAPA Voyage Optimization（以下、本ツール）を導入することで合意しました。本ツールのウェザー・ルーティング（*¹）機能を活用することで、ローターセイルによる燃料消費削減の効果を最大化し、温室効果ガス（Green House Gas：ＧＨＧ）の排出を最小限に抑えることができます。 本ツールは、飯野海運保有のVLGC（Very Large Gas Carrier）1隻と石炭専用船1隻に導入を予定しています。ローターセイルによる運航効率の向上およびＧＨＧ排出削減の効果を最大限発揮するため、本ツールは今年の第2四半期から高度なシミュレーション、評価、および航路・運航速度の最適化ツールとして活用され、様々な気象・海象条件の下であらゆる航路におけるパフォーマンスを包括的に比較できるようになります。 ローターセイルの搭載だけでも両船はそれぞれ約3～4％の燃料消費量とCO₂排出量の削減が見込まれていますが、NAPAとのコラボレーションにより、運航上の意思決定に役立てるために航海の最適化支援を活用し、また、高度なウェザー・ルーティング機能とローターセイルを組み合わせることで、CO₂排出量の削減率をさらに3〜10％引き上げることを目指しています。 飯野海運は、2023年5月に発表した中期経営計画 “The Adventure to Our Sustainable Future “においてテーマに掲げるカーボンニュートラルへの挑戦に取り組んでいます。具体的なコスト削減を図り、デジタル技術を駆使して航路を最適化することで投資利益率を最大化し、さらなる脱炭素化への取組みや設計・運航の革新を推進していきます。 ＜飯野海運 取締役 専務執行役員 小薗江隆一 コメント＞ 「NAPA社のデータに関する洞察力と専門知識は、当社の脱炭素化戦略を推進し、投資利益率を最大化する上で非常に貴重なものです。当社の船舶がどのような性能を発揮するか、どれだけの燃料を必要とするか、どれほどの排出量となるかなど、航海が開始する前の段階でシミュレーションできることは、市場のボラティリティが高まり、規制が強化されている今、極めて重要な知見です」 ＜NAPA Pekka Pakkanen, Executive Vice President for Shipping Solutions コメント＞ 「脱炭素化に向けて、海運業界全体が協力し、新たな道を開いています。当社が飯野海運の風力推進の可能性を最大限に引き出すための役割を果たせることを誇りに思います。このパートナーシップは、飯野海運の環境に対する意欲的な取組みを推進し、より多くの船主やオペレーターに海運のエネルギー転換加速のための投資を促す上で重要な役割を果たすことになります」 「航海の最適化と風力推進を組み合わせることで、燃料削減を大幅に達成することができます。潜在能力を引き出し、相互連携を強化し、より効率的で環境に優しく、安全な航海海運を実現すべく、データを活用するのです」 （*¹）ウェザー・ルーティング 船舶が航海中に遭遇する気象や海象を予測し、船舶の状態や性能・到着時間などを考慮して、安全性・快適性・燃料消費量・最短航海時間などの項目一つあるいはそれらの組み合わされた評価基準により最適な航路を設定すること。 ***** NAPAについて NAPAは、グローバルな海運業界向けのソフトウェアとデジタルサービスのリーディングプロバイダーであり、データサイエンスを活用して、より安全で、より持続可能で、将来にわたって有効な船舶運航を実現しています。 船舶設計のためのスマートソリューションを提供するために1989年に設立され、現在では同社の顧客が建造する新造船の９０％以上に採用されるなど、船舶建造において世界的な基準となっています。現在、同社の専門知識は船舶のライフサイクル全体に及び、船舶設計から船舶の運航安全性と効率に至るまで網羅しています。世界中の商船約3,000隻が同社の安全性と効率性向上のためのソリューションを搭載しており、これには海上での安全管理に積極的に取り組むデジタル船舶復原性システム、新たな運航効率を導き出すための知見を提供するクラウドベースのパフォーマンスモニタリング、そして航海最適化ソリューションが含まれています。 フィンランドに本社を置く同社は、200人の専門家を擁し、日本、韓国、中国、シンガポール、米国、ドイツ、ギリシャ、ルーマニア、インドの拠点を通じ、世界中で事業を展開しています。 詳細は、NAPAウェブサイト（www.napa.fi）をご覧ください。 飯野海運について 飯野海運は 1899 年創業の東京に本社を置く海運会社です。飯野海運グループは、原油、LNG、LPG、石油化学製品、乾貨物などのエネルギー資源およびその関連製品の輸送に特化した船主およびオペレーターとして、全世界で輸送サービスを展開しており、2023年 12 月現在、大型原油タンカー4 […]
Read Article4月 11, 2024
構造強度解析時間を30％削減 ＮＫやＮＳＹら、ＣＳＲ適用船の自動評価システム開発
日本・東京ー2024年4月2日 ー 海事プレス（ニュース ー 造船・船用）にて、日本海事協会（ＮＫ）と日本シップヤード（ＮＳＹ）、ＮＡＰＡグループが共同で、共通構造規則（ＣＳＲ）適用船の構造強度解析の自動評価システムを開発したことについて掲載されました。ぜひご覧ください。 日本海事協会（ＮＫ）と日本シップヤード（ＮＳＹ）、ＮＡＰＡグループは共同で、共通構造規則（ＣＳＲ）適用船の構造強度解析の自動評価システムを開発した。新造船設計のリードタイム削減に重要な工程である構造共同解析の一部自動化を図ったもので、解析時間が30％削減される見込みだ。今後は解析時間の50％削減を目指して３社共同で取り組む。 ＮＫが１日、発表した。造船会社の基本設計では構造設計がクリティカルパスとなることが多く、構造設計のリードタイム短縮が重要課題になっている。特に、構造強度解析の工程では、設計者が解析結果を見ながら強度要求基準を満足するまで計算を繰り返す必要がある。このため、多くの解析プロセスが要求されるＣＳＲ適用船では、設計期間が長期化する傾向にある。 そこで３社は、設計者が３次元（３Ｄ）ＣＡＤを用いて設計をしている最中に、自動で構造強度の解析・評価が実施され、解析結果（補強要領）が反映されるシステムの構築を目指して研究を進めてきた。今回共同開発した自動評価システムは、ＮＳＹが形式知化した解析プロセスのノウハウを、ＮＫの船体構造設計支援システム「PrimeShip-HULL」に組み込んだ。これにより解析時間の大幅短縮を図った。 さらに、３ＤＣＡＤをベースとした構造強度解析の全プロセスの自動化と、３Ｄモデルをベースとした船級承認を実現するため、「PrimeShip-HULL」とＮＡＰＡシステムとの連携も強化した。同システムの国内ユーザー向けに提供する。 いずれも国土交通省の「革新的造船工程高度化補助事業」の一環として実施した。 ＊海事プレスから転載の許可を得ています。 海事プレス プレスリリース：https://www.kaijipress.com/news/shipbuilding/2024/04/183102/ PDF：構造強度解析時間を30％削減 ＮＫやＮＳＹら、ＣＳＲ適用船の自動評価システム開発_ 造船・舶用 _ ニュース _ 海事プレスONLINE 海事プレスURL :https://www.kaijipress.com/
Read Article4月 2, 2024
世界初の３Ｄ図面承認、ＮＫが完了 日本郵船が自前で基本設計、「造船所との共創模索」
日本・東京ー2024年3月29日 ー 海事プレス（ニュース ー 造船・船用）にて、日本郵船がNAPA Steelで作成した３Ｄモデルを元に、日本海事協会が２次元図面なしで基本設計の承認を完了したことについて掲載されました。ぜひご覧ください。 日本郵船は28日、日本海事協会（ＮＫ）から新造多目的コンテナ船の基本設計で３Ｄ（３次元）モデルをもとにした図面認証を取得したと発表した。現在は平面（２次元）の設計図面で行われている新造船の船級承認を３Ｄ設計モデルで行う試みは各国で研究などが進んでいるが、外航の新造船で世界初。さらに、通常は造船所が行う新造船の基本設計を今回は日本郵船が自前で行った点が特徴で、「造船所の設計負荷が増加している中、これまで造船所に手渡していた部分も海運会社が並走し、造船所との新たな『共創』の在り方を探った」（中村利執行役員）。日本の海事産業の活性化を目的に、設計プロセスの効率化の核となる構造設計の３Ｄ化に先鞭をつけるとともに、造船所の設計負荷低減のための新たな新造船プロジェクトの在り方も模索した格好だ。 新造船の図面承認の３次元化は、近年の造船デジタル化での重要テーマの１つになっている。従来の二次元の図面は、船舶の複雑な構造を平面上に表現しているため、正確に読み取るためには長年の経験と高度な専門知識が必要。これに対して３Ｄのモデルであれば、設計担当者や海運会社など関係者が直感的に理解できるため、３Ｄ設計が徐々に普及しつつある。だが、３ＤＣＡＤシステムが会社や船種によって異なるため、船級協会に承認を申請する際には共通フォーマットの２次元図面にいったん変換する必要があり、さらに船級協会も受け取った２次元図面を３Ｄモデルに置き換えて評価システムで確認する必要があるなど、データ入力とモデル修正で双方に時間とコストが発生することが課題だった。このため各船級協会や造船所、海運会社が、３Ｄモデルのままで図面承認を行う検討を進めており、ＮＫもこれまで日本郵船や国内造船所と協力して検討を進めていた。 今回は日本郵船が、船舶構造設計ツール「NAPA Steel」を用いて作成したコンテナ船の３Ｄ設計モデルのデータを、ＮＫが船体構造設計支援システム「PrimeShip-HULL」上の連携システムを活用して、２次元図面に変換せずに基本設計段階の全ての図面承認を完了した。基本設計から船級承認まで３Ｄ図面で完了したのは外航船では世界初。「３Ｄと２Ｄが混在している現在の承認プロセスが、設計から承認に至るまで１つの３Ｄモデルで行えるようになることで、後戻りやミスもなくなり、品質向上や工数削減にも貢献できる」（ＮＫの松永昌樹技術本部長）。ＮＫとしては３Ｄによる図面承認の体制を整え、今後は造船所の利用の要望に応えていく方針だ。 また今回は、日本郵船が新造船のコンセプト開発だけでなく、造船所の所掌範囲である基本設計の段階まで実施したことが大きな特徴となる。背景には、船舶燃料の転換や船舶のニーズ多様化により、海運会社が多様な船を検討する必要性がある一方、造船所の設計負荷が増加していることがある。「造船所との『共創』の可能性を模索する必要性を感じており、例えば造船所の状況に応じて新規事業のフィージビリティスタディ段階のコンセプト開発程度は船社が自前で行うなど、造船所と柔軟に『双方よし』の関係を築く手段になるのではと考えている」（中村執行役員）。今回は、造船所と設計引き継ぎのポイントとして、「どこまで進めるのが心地よいかを検証する」ために、自前で基本設計まで実施した。 図面承認の対象となったのは、東アジアと南太平洋の島しょ国の間を航行する２万2000総トン型の多目的コンテナ船「アイランダー船」。船体後方にカーデッキ、前方にコンテナ用ホールドを配置した特殊船型で、就航中の４隻のうち２隻が船齢20年を超えており代替建造を検討している。今回の設計をもとに、国内造船所と具体的な新造船商談を進めている。 ３Ｄ設計への転換は、海事産業のＤＸで中心的なテーマだ。「３Ｄモデルには２次元図面より多くの情報が含まれ、より詳細でスムーズなコミュニケーションが可能。早い段階から造船所の３Ｄ設計にわれわれ船社が関与することで、設計工数が低減できる可能性がある」（山本泰工務グループ長）。設計の初期段階から３Ｄモデルを活用してより多くの情報を作り込むフロントローディング手法への展開や、東京大学ＭＯＤＥ講座が研究を進めるモデルベース開発の手法、就航後の船舶での運航支援や保守への適用など、日本郵船も船舶のライフサイクルでの３Ｄモデルの活用策を検討する。 ＊海事プレスから転載の許可を得ています。 海事プレス プレスリリース：https://www.kaijipress.com/news/shipbuilding/2024/03/183016/ PDF：世界初の３Ｄ図面承認、ＮＫが完了日本郵船が自前で基本設計、「造船所との共創模索」 _ 造船・舶用 _ ニュース _ 海事プレスONLINE 海事プレスURL :https://www.kaijipress.com/
Read Article3月 29, 2024
省エネ開発などデジタルで支援 ＮＡＰＡ、業界との共同研究開発の場を設置
日本・東京ー2024年3月13日 –海事プレス（ニュース ー ＜造船・舶用＞）にて、コンサルティングサービス「NAPA Studios」の発足についてのインタビューが掲載されました。ぜひご覧ください。 船舶の設計・運航システムを手掛けるＮＡＰＡはこのほど、船舶のエネルギー転換や運航効率改善などに関する共同研究開発のプラットフォーム「NAPAStudios」を発足したと発表した。海運会社や造船所、船級協会、金融機関、保険会社などが新しい技術や契約などの枠組みを開発する際、ＮＡＰＡが設計・運航ソフトウェアやシミュレーション、デジタルツインなどのデジタル技術でプロジェクトを支援する。 ＮＡＰＡは近年は海事企業との共同の研究開発プロジェクトを相次いで実施している。円筒帆メーカーのノースパワーと住友重機械とは、風力推進と航海最適化を組み合わせた排出削減効果の研究を実施した。日本海事協会（ＮＫ）と丸紅とは、航路最適化システムの活用による温室効果ガス（ＧＨＧ）排出量削減とＣＩＩ（燃費格付）に関する共同研究を行っている。さらに、船舶の目的地到着時間を最適化してＧＨＧ排出削減を目指す業界横断プロジェクト「ブルー・ヴィスビー（Blue Visby）」でも、世界30社以上の企業・組織からなるコンソーシアムでＮＡＰＡがコーディネーター役を担う。 今後はこうした業界関係企業との共同プロジェクトを「NAPA Studios」を通じて個別に調整し実施する。造船所と共同で、竣工後の実海域での運航データを活用して将来の設計に活用するようなプロジェクトや、船主や用船者と連携して運航船のＧＨＧ排出量削減や運航コスト削減の可能性を評価するプロジェクトなどを想定している。 NAPA Studioの代表を務める水谷直樹副社長は「造船所や船主が省エネ装置や新燃料などの新技術を導入した際の影響を個船ごとに評価できるよう、信頼できるデジタルツールを活用する。また、金融、保険、政府、荷主をはじめとするすべての主要な海事関係者との連携を強化し、業界が新しいパートナーシップやビジネスモデルを積極的に受け入れる基盤を築くことも目指している」とコメントしている。 ＊海事プレスから転載の許可を得ています。 海事プレス プレスリリース：https://www.kaijipress.com/news/shipbuilding/2024/03/182602/ PDF：省エネ開発などデジタルで支援ＮＡＰＡ、業界との共同研究開発の場を設置 <造船・舶用> ニュース 海事プレスONLINE 海事プレスURL :https://www.kaijipress.com/
Read Article3月 13, 2024
NAPA Studios 始動 船舶のエネルギー転換をデータ主導で加速
NAPA Studios は、船舶の設計と運航における安全性、経済性、環境性、効率性に関する課題解決に向け、必要なデータに基づく支援を提供し海運業界の要望に応えます。 ヘルシンキ、2024 年 2 月 28 日 – 海事ソフトウェアおよびデータサービスのグローバルプロバイダーである NAPA は、新たに NAPA Studios の発足を正式に発表いたしました。NAPA Studios では、海事産業が直面する船舶設計と運航上の様々な課題に対して、新たなデータに基づいた知見を提供し、業界横断的なパートナーシップの促進を目指します。 この取り組みは、NAPA の広範囲にわたるデジタル技術と海事専門知識を活用して、船舶のエネルギー転換を含むいくつかの重要な課題の解決を支援するものです。これには、船主、傭船者、造船所、船級だけでなく、金融機関や保険会社などからのデータと業界の専門知識を集結させ、新技術や契約の実用的な影響についての理解を深め、ネットゼロへの移行に必要とされる新技術と運用の枠組みを開発する共同プロジェクトを推進します。 さらに、NAPA Studios は、NAPA の設計と運航の高度なソフトウェア、パフォーマンスモデル、デジタルツインおよびシミュレーションツール開発の知見を活かし、造船所、船主、用船者、およびその他のサプライチェーン関係者と直接協力して、個別にプロジェクトを調整し推進します。例えば、この取り組みにより、造船所は竣工後の実海域での運航データをさらに活用して、将来の設計に活用することができます。他にも、船主や用船者が自社保有船の環境性能、GHG 排出量削減、運航コスト削減可能性を評価するための支援を行います。航路最適化システム、風力推進装置、クリーン燃料などの新技術の導入が船の安全性、運用、貨物容量に与える将来の影響について、データに基づく検証結果を提供することで、 新たな省エネデバイス搭載された後の船の実海域での性能検証等にも幅広く活用することができます。 NAPA Studios の立上げについては、NAPA が携わった直近の協働によって、成功を収められたことで、正式に採用となりました。これには、Norsepower および住友重機械マリンエンジニアリングとのローターセイルと航海最適化を組み合わせた排出削減効果を評価するシミュレーションの研究、日本海事協会および丸紅との共同研究プロジェクトなどが含まれます。後者のプロジェクトでは、航路最適化システムを活用することで GHG 排出量を約 7.3%削減し、CII 値を最大 3 年間、維持できることが判明しました。 また、30 社以上の企業と組織が集まる業界横断的なプロジェクトである Blue Visby プロジェクトは、「速く航走して沖待ちする」という既存の「Sail Fast, Then Wait」(SFTW)の課題に取り組むことで、海上輸送に伴う CO₂排出量削減を支援しており、これも NAPA の技術によって支えられています。 NAPA Studio 代表である、水谷直樹は以下のようにコメントしています。 「NAPA は、過去 35 […]
Read Article2月 28, 2024